MENU
Archives
mari
住まいやライフスタイルなどについて発信しています。転勤、海外、引越、二拠点生活、セミリタイア、夫婦二人暮らし。

転勤族、海外駐在員という言葉が消えてなくなるかもしれない

NTTがリモートワークという働き方を率先することになりました。

そもそもITなので、コロナ禍でなくてもリモートワークができただろうし、転勤だってなくてもよかったはずですが。

でもそこは日本の会社。前例がないとなかなか変えることができないだろうし、巨大企業となるとますますむずかしかったのでしょう。

ところが、今回のコロナが転機となり、これまで「できていたはずのこと」があっという間に実現してしまいました。

mari

災い転じて福となす

これを機に、転勤をやめる企業が増えてきて、いつか転勤という言葉が消えていくのかもしれません。

さて今回は、今後の海外赴任についてどうなるのか?について書いてみようと思います。

Contents

海外赴任ってやっぱり大変

さて海外赴任について。我が家も経験しましたが、引越しに伴う手続きなどがやはり大変です。

しかも家族をまきこんでのことで・・・かなり体力を消耗します。

国内ならなんとか単身赴任で週末だけ家に帰ることができるとしても、海外だとほとんどの人がそれすらできません。

それに結婚している場合、パートナーのほうが仕事を辞めてしまうので、残念ながら海外では査証の関係で働くことがほぼできません。

国内ならまだ働こうと思えばできますが、海外ではそれすらできないことが多いのです。

やはりそういった負担がこれからの時代に全然あっていない。

こんなムリな働き方、暮らし方をいつまで強制させるの?と不安に思っていた人たちは多いのではないでしょうか。

とはいえ、今回のパンデミックがなかったら・・ずっとずっとそのままだったかも。

今後の海外赴任はどうなる?

さて、今後の海外赴任はどうなるの?ですが、おそらく海外駐在として日本から派遣するのではなく、現実的には現地採用になっていくと思います。

または駐在として派遣されるとしても、本人の希望かつ長期滞在(10年以上)という契約のような形が考えられます。またはそれは永住のような形で派遣されるとか。

これまでのように「会社からの強制的な赴任」ではなく、事前に「本人との同意契約」という形での海外赴任ですね。

あと、家族を連れていくのなら、せめてパートナーのほうにも間接的に「給料」として見える形で支給してほしい!

ということで、今回のパンデミックが収束する時期がきたとしても、おそらく転勤制度が以前のような形で戻るのはほぼないでしょう。

今後、転勤が減っていくこれだけの理由

  • 夫婦共働き世帯が圧倒的に増えた
  • 家族で引越しをするのは負担が大きい
  • 単身赴任の場合、健康面と家族との関係が不安定になりがち
  • 海外赴任の場合、企業側が海外手当等を支給するためコストがかかる

ということで、これまでで何が違うかというと、社員にとっても企業にとっても「転勤制度」によって得られるメリットがほとんどなくなったということです。

ただ海外赴任の場合、ひとつだけメリットがあります。

それは海外赴任先で転職または永住を考えている場合。働きながらその国のことをリアルに体験できます。これはとても大きなチャンスですね。

さいごに

社会人になってから会社をやめて海外に行くというのはかなり勇気がいることです。なので「海外赴任」という機会を踏み台にして次のステップにいくというのはとてもよいチャンス。

そこで「海外生活だめだわー」となるのか、「思っていた以上に自分に合っている!」となるのか。

もちろん海外だけではなく国内も同じ。

独身にとっては未知の体験をするのに良さそうです。ただ、既婚者にとってはあまりメリットがなさそう・・とにかく会社に振り回されない人生にしたいですね。

以下、詳細に書いている記事がありますので是非ご覧ください。

  • URLをコピーしました!
Contents